一昨年５月公開のS１M Newsでコロナ禍とその後の国内論文投稿数についてレポートしました。（まだ読んでいない方はこちら）

記事では英文誌和文誌ともにコロナ禍で大幅に投稿数が増えたものの、その後の感染症の収束に合わせるように減少し、2022年時点ではコロナ禍以前と同程度かそれ以下まで落ちていることをお伝えしました。
私たちも「コロナ禍前よりも投稿数が減ってしまっている」「投稿数の減少が止まらない」など、投稿数に関するお悩みをこの1年で特に多くご相談いただきました。

ジャーナル運営関係者の皆様が日頃から頭を悩まされていることからも分かる通り、投稿数が伸び悩む原因はジャーナルそれぞれで多岐にわたっており、「これをこうすれば投稿が増えます！」と明快にご案内できるものではありません。

「投稿者にとって投稿しやすい環境が整備されているのか？」
「投稿者が投稿したいと思わせる情報が見やすく表示されているか？」
「執筆・投稿にかける労力に見合った見返りがあるのか？」

など、投稿者から見た雑誌の姿を客観的に分析して、多角的に複数の対策を実施していかなければなりません。
投稿募集戦略というと、広報が真っ先に思い浮かぶかもしれません。SNS運用やジャーナルサイトの活用、その他外部ツールの利用など多くの手段がありますが、どれか一つをとって直接的に投稿数に大きな影響を与えるものではないため、細かくKPI（Key Performance Index）を設定した綿密なプラン設計が必要です。

そんななかで、直接的に投稿数にポジティブな影響を与え易いのが、PMCやMedlineなどのデータベースへの収載やジャーナルインパクトファクター（JIF）の取得です。JIFを持つジャーナルに論文が掲載されることは著者の実績にもつながります。JIF値の分析とコントロールを行うことで投稿数増大効果をより大きくすることができます。

PMC収載はJIF取得に比べて即効性が高く、投稿数増加効果が収載後1年内に現れることが多いように感じます。私たちがコンサルティング・サポートしているジャーナルの中には、PMC収載後翌年には、投稿数が倍に増えたジャーナルもあります。
もちろん日頃から投稿数増加のための工夫や施策を多くうってきた努力の賜物なのですが、PMC収載がきっかけになっていることは間違いありません。
もしも論文投稿数の頭打ちや現象にお悩みであるのであれば、JIF取得やPMCなどの国際的なデータベースへの収載を検討されても良いかもしれません。

データベースへのジャーナル収載に向けた準備申請には相応の労力がかかります。
データベース収載申請・JIF取得の第一歩として、ジャーナル診断で問題点を洗い出してみることをおすすめします。
ジャーナル診断はPMCやESCI（JIFが付与されるデータベース）を初めとする国際的なデータベースの審査基準にジャーナルがどの程度合致しているのか、これからどんなことをしなければならないのかなど、スタート地点の確認に最適です。